トランス脂肪酸 ? − 公衆衛生からの視点

欧米では、トランス脂肪酸の削減を図って、
レストラン業界・食品業界などのマーケットが動いている。
NY Cityの動きはセンセーショナルで
けっこう有名になっていると思う。

　
　
　
それについて、ある医学雑誌は、
その公衆衛生政策の経緯について
次のようなインタビューをウェブに置いている。
http://content.nejm.org/cgi/content/full/356/20/2017/DC1

ここで聴こえる興味深い発言の1つは、
「肥満の問題はとても対処が難しいが、
トランス脂肪酸の対処は比較的容易だ。」
ということである。

肥満の問題はアメリカ（＆世界）では社会問題化しているのだけど、
その政策よりも先に、トランス脂肪酸の低減に動いたNY市。
手をつけられるところから・・・というところかな。

肥満の問題は、
責任を負うべき食品・レストランが曖昧だし、
健康的な食べ物を食べるにしても、食べ過ぎては問題となるもの。
経済も心理も重要な因子で、とても複雑な問題だということ。

それに比べトランス脂肪酸は、
ヒトの摂取に貢献しているものが限られるために、
政策が容易なものなのかなと思う。

またトランス脂肪酸の有無によって、
味がそう変化するわけでもない。
消費者は「知っていれば」なんとかできるものかと思う。

　
　
ということで、
栄養と公衆衛生の問題のうち、
比較的に新しいトランス脂肪酸の問題に動いたNY市。
良い例なのかなと感じています。

　
それで考えてみたいなって思うこととしては、
この政策によって、消費者がどれだけ栄養に興味を持つかということ。
「自分の住む街では、政府がそれについて積極的になっている。
自分の食の、（簡単な）選択によって、将来の健康状態が変わってくるかもしれない。」
そんな風な考えを消費者が抱いてくれるのであれば、
トランス脂肪酸の低減の政策というのは、
トランス脂肪酸に関わらない栄養関係の政策や消費者の動向にも
影響を及ぼすかもしれない。
そうした効果っていうのは期待できないものでしょうか。

消費者の認識の変化。

たとえば、ヒ素というと、
森永ヒ素ミルク事件や、カレーにヒ素を混入させた林真澄の事件などもあり、
悪いイメージを持っていることでしょう。
そうした話は、ヒジキにヒ素が含まれているという情報1つで、
消費者が敏感に反応してしまうような、
そうした土台を作ったように思う。

日本は、独自の食文化のみならず、
そうした事件や公害のおかげで、国民の関心が高いのでは？と感じる。
アメリカ人とは比較にもならない。

アメリカ人の、食への関心を高める因子というのは、
果たして過去にあったかな・・・？
そう考えると、それほどないように思う。
近年の肥満の問題やらがやっとこさ、、
重くなった腰を上げる役割を果たしているのでは。

アメリカにおいて、トランス脂肪酸の話が、
食への関心を高める因子になりはしないかなと思います。

トランス脂肪酸に対する日本人の関心というのは、
まだ生まれたばかりで、国民の高い関心の的になっているものの、
研究側の反応が比較的鈍い。

アメリカは、「国内の研究→公衆」という情報だったが、
日本では、「国外の研究→公衆→国内の研究」
という情報の流れがあるように思う。
落ち着くまで時間を要するのでは？
　
　
　
画像は次から。
http://www.breadbaskets.com/customerservice_spa.cfm
http://www.breadbaskets.com/index.cfm
なんかいろいろあるね。

昔、1人6000円くらいするフランス料理のお店で、
フライドポテト（French Fries）を食しましたが、
きちんとしたお店では、良質の揚げ油を使っていると信じて、
それほどの摂取にはならなかっただろうなと今は思っています。
フライドポテトやポテトチップスも、
ジャンクフード化してしまって迷惑だよね。
植物性コレステロールが豊富なポテトチップは、
脂質の吸収を妨げたりするそうです。
そうした改良も可能。